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健康寿命の延伸に向けて

上昇し続ける高齢化率

世界保健機関(WHO)では、一般的に高齢者とされる65歳以上の人口の割合(高齢化率)が7%超で「高齢化社会」、14%超で「高齢社会」、14%超で「超高齢社会」と定義しています。
日本は2007年には21%を超えて、諸外国に先駆けて超高齢社会に突入しました。平成30年版「高齢者白書」によると、2017年の高齢率は27%を超えています。推計では、高齢化率は今後も上昇を続け、2036年に33%超、2065年に38%超に達し、国民の約2・6人に1人が65歳以上となる社会が到来。超高齢社会特有の様々な問題が生じることが懸念されています。
すでに現在、超高齢社会を背景とした社会保障費の増大、認知症患者の増加、介護離職や老老介護などが社会問題として顕著に現れ、これらの問題への対策が待ったなしの状況となっています。


平均寿命と健康寿命

このような超高齢社会特有の難題を乗り越えるためには、高齢になっても自立した生活を送る期間をできるだけ長く保つ「健康長寿」への取り組みがポイントとなります。
日本の「平均寿命」は年々延び続け、2017年は男性は81.09歳、女性が87.26歳となり、ともに過去最高を更新。今では「人生100年時代」といわれるようになりました。しかし一方で、介護を必要とせず自立した生活を送ることができる「健康寿命」との差は大きく、平均寿命より男性は約9年、女性は約12年の開きがあることが分かっています。この差は、支援や介護が必要となる期間が平均して9~12年あるということを意味しています。
つまりこの期間が、日常生活に制限のある「不健康な期間」と位置づけられており、「長寿=幸福」と単純に言い切ることもできません。そこで、これから先も高齢者人口が増え続ける日本においては、平均寿命と健康寿命の差をできる限り短縮するための取り組みが求められているのです。


Dr.池田義雄 健康長寿のための肥満・糖尿病セルフコントロール 健康ダイヤルとは 無料プレゼント 主な生活習慣病 予防・改善 リンク集