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目前に迫る2025年問題

国民の4人に1人が75歳以上に

厚生労働省が2017年9月に発表した高齢者調査によると、100歳以上の高齢者は全国で約6万7千人
に上り、過去最多となったことが分かりました。また、国立社会保障・人口問題研究所の将来推計では、少子高齢社会を背景に総人口は減少する中、100歳以上の高齢者は今後も増え続け、2025年に13万3千人、2035年に25万6千人、2050年には53万2千人に上ると予測をしています。
 さらに「2025年問題」もささやかれています。2025年には約800万人いるとされる団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)になる年で、約2,200万人、国民の4人に1人が75歳以上という「超高齢社会」が到来します。


超高齢社会特有の問題

平均寿命が伸び、長寿者が増えることは大変喜ばしいことです、しかし、その反面、介護・医療費などの社会保障費の増加、介護の問題、認知症患者の増加、独居・高齢夫婦のみ世帯の増加、病院・介護施設の不足など、超高齢社会特有の様々な問題の急増が懸念されています。
 例えば、高齢者の増加に比例して増え続けている認知症の問題―。厚生労働省によると、2015年には約525万人の認知症患者がいたと推計していますが、さらに2025年には700万人を突破すると試算しています。認知症患者が今後もこのまま増え続けると、施設に預けようとしても介護施設や介護労働者不足のため満足な介護が受けられなかったり、ご家族の介護離職、また、それに伴う金銭的・心理的不安も増大します。
 さらに、平均寿命の延伸に比例して、糖尿病や高血圧に罹る人も増加し、これら生活習慣病患者の高齢者の割合も高まっています。生活習慣病は不摂生な食生活や運動不足、タバコや過度の飲酒、遺伝などが発症に関わっていますが、高齢者では加齢に伴う代謝機能の低下や様々な体の不具合からこれらの病気にも罹りやすくなってしまいます。
 このように、世界トップクラスの長寿国となったことは大変誇らしいことですが、同時に介護・医療費などの社会保障費の問題にも向き合わなければなりません。
 これらの難題を乗り越えるためには、個々人がこれまでの「ただ長寿を目指す」ことだけを目標にするのではなく、できるだけ健康な期間を長く維持する「健康長寿」への取り組み、さらには、この健康長寿の“質”を高める意識を持ち、そのための取り組みを行うことが重要となります。


Dr.池田義雄 健康長寿のための肥満・糖尿病セルフコントロール 健康ダイヤルとは 無料プレゼント 主な生活習慣病 予防・改善 リンク集